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住んでいる家の耐震性は大丈夫?木造は震度7に耐えれる?地震に強い構造は?

2024年元日に発生した能登半島地震により犠牲となられた方々に心よりお悔み申し上げるとともに、被災された方々に心よりお見舞い申し上げます。

古い家に住んでいるけど、この家は震度7に耐えられるんかな?
息子(娘)の住んでいるマンションが心配だ。。
高層階に住んでいるが、大きな地震が起きてポキンとマンションが折れたりしないかとても心配。

先日、発生した地震、もしくはこれから発生すると言われる南海トラフ地震、首都直下型地震などを考えると今住んでいる家が地震の揺れに耐えられるのかどうか心配ですよね。

当然、この記事を読んだところで物理的に解決することはないかもしれませんが、今、着手しておくことでまだ間に合うこともあります。

住宅に関することですので何するにしても費用のかかることが多いですが、命を守るために出来ることはやっていて損はありません。

建物構造による地震への強さ

この記事に来られた方が今気になっているのは、私が住んでいる家が地震に耐えられるかどうかだと思いますので、そちらから解説していきますね。

比較となるものは他にもありますが、建物構造や工法によって耐震性は異なります。

木造

日本の風土に合わせて圧倒的に支持され、日本の戸建ての8割は木造と言われています。
建築コストが安いことも要因となり、木造が選ばれます。

そんな木造住宅は、基本的には1981年(昭和56年)の改正建築基準法以降に建てられた新耐震基準である木造住宅であれば、震度7の地震に一度は耐えられるように建築されていると言われています。

一方で、旧耐震基準の木造であれば震度6強~震度7の地震でも大きく破壊し、傾くものや倒壊する恐れがあるということです。
特にシロアリの被害や木部の梁(はり)や柱の腐敗などがあればますますその危険性は上がります。

それ以外にも、デザイン性に拘ったはいいが家の形がいびつであったり、窓がやたらと多い家となると耐震性は下がります。

また、建築基準法では揺れに対しては一定以上の強度を持たすように計算されますが、津波に関しては考慮がされていません。したがって、津波に襲われた場合には新耐震基準の建築物であっても倒壊する可能性が極めて高くなります。
新耐震基準の住宅であっても、港に近いところに住まわれていた場合で大地震が発生した場合は、まずは高台に避難するようにしないといけません。

鉄骨造

S造(Steel)と表記されることもあります。

日本では、本州では少ないですが戸建てであっても台風の多い沖縄県に多く見られる建築物です。

鉄骨造をさらに細かく分類すると軽量鉄骨と重量鉄骨に分けられます。両者とも木造に比べると耐震性は高い建物になりますが、錆びや熱に弱いというのがデメリットになります。

例えば、築年数が古くメンテナンスを行っていない鉄骨造であれば骨格が湿気や雨に晒されて錆びまくっている状態や、火災発生時など鉄骨が多くの熱を持っているような状態であれば耐震強度は大きく低下します。
そのような状態で強い余震に見舞われると倒壊の危険が高まります。

木造同様、津波に襲われた場合は破壊される可能性が高く、事実、2011年に発生した東日本大震災では鉄骨造のアパートでも倒壊しました。

鉄筋コンクリート造

RC造(Reinforced Concrete)と表記されることが多いです。

戸建てではあまり見られませんが、2~3階建てのアパート、中層マンションなどでよくある建築構造です。

高層になればなるほど揺れは感じやすいものの倒壊しにくい強度を持ちます。実際、過去の大地震でも全半壊の致命的な被害も圧倒的に少なく、大きな津波がきても耐えている建物がほとんどです。
ただし、あまりにも古い鉄筋コンクリート造の建物では倒れるものもあるでしょう。

地震以外にも耐火性、遮音性も高いのが特徴ですが、前者二つに比べると建築コストがかなり高くなります。

鉄骨鉄筋コンクリート造

SRC造(Steel Reinforced Concrete)と表記されることが多いです。

鉄筋の内側にH鋼が入り、さらに鉄筋とコンクリートで施工するため、最も強い耐震強度を持つと言われています。
日本では、戸建てでは基本見られず、超高層ビルや超高層マンション(タワーマンション)で多く見られる建築構造です。

大地震に耐えられる建物が多いですが超高層になるが故、古いSRC造でもし大地震が起きると高層階は長周期地震動によりかなり揺れることになります。
耐震構造(揺れに耐える)であれば高層階にいれば震度3などでも30分程度はゆったりと揺れる可能性もあり、まるで船に乗っているような感覚に陥り、さらに大きな地震になると1秒間に6mほど横に振られると言われています。

鉄筋コンクリート造よりもさらに耐火性、遮音性も高いのが特徴になりますが、さらに建築コストが上がりますので、賃貸時においても家賃はかなり高くなります。

ちなみに、、余談ですが、不動産屋の方でも鉄筋鉄骨コンクリートと言い間違える方がたまにいますが、恐らくイコールです。

鉄骨鉄筋コンクリート造の物件がポキッと折れることはないの?

そのように思われる方は、飛行機の羽も普段折れたりしないのか?と思いながら飛行機に搭乗されたりしたこともあると思いますが、飛行機の羽は想像している以上にしなり、曲がることがあっても折れることはありません。

基本的には、鉄骨と鉄筋コンクリートを組み合わせることで互いの長所を活かし、弱点を補強しあった構造なため、現存する構造ではかなり耐久性の高い構造に違いません。

設計当初では今まで経験したことをベースに補強、強化されています。

ですので、想定できる範囲の災害でポキッと折れることは基本的にはないと言えるでしょう。

しかし、想定外のことが起きたとなると飛行機の羽も建物も同じです。

例えば、地球上、発生する可能性が少しでもあると言われるマグニチュード10や11の地震が発生し、前回経験した震度7とは全く異なる強い揺れが起き、さらにそれがかなり長時間続くとなるとそれは想定外となります。

そうなれば可能性としてはゼロではないと言えるかもしれません。

耐震等級とは?

耐震等級とは、今住んでいる家が地震の揺れに対してどれほどの強度を持っているかを示す指標です。

しかし、これは「品確法(品質確保の促進等に関する法律)」に沿って定められているので、建築基準法とは異なり、住宅性能表示制度による認定を受ける必要があるため、ほとんどの方がその認定を受けていないと言えます。

仮に、認定を受けていても、アパートやマンションなどでは一般的には公開されておらず、不動産会社の従業員も耐震等級など考えた事もないのが通常ですから、そこまで把握していません。

耐震等級は3段階のランクに分けられます。

耐震等級2以上を取得したい場合や耐震性が気になる方は費用は掛かりますが、ハウスメーカーや工務店に相談してみるようにしましょう。
その結果、耐震等級2以上の評価を受けると「長期優良住宅」として認定されます。

ただし、明らかに耐震性がありそうにない、と思われる場合はお金の無駄遣いとなるので、他の耐震補強工事に費用を当てるようにしましょう。

耐震等級1

1981年の改正建築基準法以降に建てられた最低限の耐震性能を持つ住宅であれば耐震等級1であると言え、これは、震度6強~7に相当する地震が起きても倒壊しない強度を備えている住宅のことになります。

一般的な戸建て住宅はこれに当たります。

耐震等級2

耐震等級1の1.25倍の地震に耐えられる強度とされています。

学校や病院、自治体の持つ図書館やホールなどの公共性の高い施設はこれに該当し、地震発生後の避難所では耐震等級2の建物が多く使われます。

耐震等級3

耐震等級1の1.5倍の地震に耐えられる強度とされていて、最も耐震性を備えた建物になります。

消防署や警察署などのかなり強い耐震強度を持った施設が主となります。

2016年4月に熊本県で発生した震度7の地震が2度起きるようなことは今までの日本の歴史を見ても過去に例がなく、さらに震度6強が2回、震度6弱が3度発生したこともあり、内陸で発生する地震の中でも最も多くの木造建築物が倒れました。

しかし、中には倒れるどころか、半壊すらしていない木造住宅もあり、それらは耐震等級3の物件であったそうです。

耐震性を高めて地震に強い家にするには?

耐震性を上げるためには、大きく分けると3つの構造、補強工事の方法があります。

耐震構造

文字通り、建物自体を「揺れに耐える構造」です。

柱と柱の間に、筋交い(すじかい)と呼ばれる補強材を入れたり、新たに耐力壁、RCであれば耐震壁を設置して耐震強度を上げるものです。
「揺れに耐える」というぐらいですので、地震が発生すると建物自体はしっかり揺れます。

一般的な戸建てや、築年数の古いRCなどでもこの耐震構造で設計されており、次と比べるとコストが低いため、耐震補強工事となればまずはこれが選ばれます。

制震構造

病院や役所などで斜めのダンパーを入れている工事をしているところを見た事があるかもしれません。

それがまさにこれであり、そのダンパーが「揺れを吸収する構造」にことで耐震強度をあげ、低層ビルなどでは一般的な構造となります。
それでもやはり高層階にいるとかなり揺れます。

追加工事でも取り付けることは可能ですが、コストもかかり中途半端な工事をしてしまうと見た目も悪い出来となってしまうこともあります。

免震構造

近年、建設される超高層ビルや超高層マンション(タワーマンション)では一般的になってきた構造です。

建物と基礎の間に免震装置があり、「地震による水平動が建物に伝わえにくくにした構造」のことです。

高層階にいたとしても思っている以上に地震に対しての揺れは和らぎ、恐怖は感じにくくなりますが、最もコストがかかります。
また、地震の揺れは和らいでも強い台風の場合は構造上、上から来るエネルギーには免震装置が働かないため建物が揺れます。

下手なリフォームをしてしまうと耐震性が下がります

古い戸建てであると、昔は家族が多かったため、部屋がいくつもある戸建てが多かったですよね。

今は広いリビングに憧れ、好まれる間取りもかなり変わってきました。

そのような中で、部屋の壁を抜いて大きなリビングを作ったりすると憧れた間取りにリフォームすることは出来るかもしれませんが、もともとの設計の段階で構造計算から様々なところに耐力壁が存在しています。

その耐力壁を抜いてしまうと耐震性は下がっていくので、新耐震基準以降の建物であっても古い住宅では壁を抜くリフォームというのはあまり得策ではないということを頭に入れておきましょう。

耐震補強工事はどこに相談すべき?

基本的には、工務店への相談となりますが、いくら地震大国と呼ばれる日本とはいえ、震度6や震度7が頻繁に来るものではないことから、地元で家を建てちゃ売ってを繰り返す程度の工務店に良い耐震補強工事が出来るのか正直疑問です。

耐震補強は専門性が高く、高度な技術と知識が必要になります。

ネットを使って日本全国を探せば、耐震補強工事に強い工務店が出てきます。
その中から少しでも近隣の工務店を探し、実績をしっかり確認してから相談してみるべきでしょう。

遠方業者であれば費用は当然かかりますが、その費用がプラスになったとしても最終的な費用対効果は高いと言えるでしょう。

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